大岩川源太の検証レビュー

まさに安定経済成長期という言葉がぴったりでした。 そのような中、大岩川源太は今川証券(現リテラ・クレア証券)に入社しています。

今川證券では株式ディーラー・事業・金融法人を経験していたようです。 当時は今と異なり、定年までの終身雇用が一般的でした。

価値観が今とは全く違っており、大岩川源太が入社した金融系はまさに花形と言える職業だったようです。

大岩川源太の社会人生活が華々しいスタートを切ったと言っても過言では無かったことでしょう。

初任給は低かったものの、そのまま会社に勤めていたならば年収数千万も夢では無かったはずですからね。 この後に大岩川源太がなぜ今川銀行を辞めることになったのかに注目です。

三菱地所がニューヨークマンハッタンのビルを買収するなど。

円高ドル安を受けて、日本企業も活性化。

1989年の大納会で日経平均株価が3万8,915円という最高値に。

証券会社は、これからも株価が高騰し続けると信じ、栄華を極めていたと言います。

まさにバブル景気真っ只中の時、大岩川源太は勤続八年目に突入しました。

勤続八年目というと、会社では中堅の立ち位置です。

バブル景気＋中堅の立ち位置ですから、当時は大岩川源太も中々に良い思いをされたのでしょうね。

ただ1989年後半に掛けて、誰もが沸いていた好景気にも段々と陰りが出てきます。

1990年終わりの大納会では、日経平均株価が2万3848円まで下落してしまいます。

1年前の大納会では3万8,915円だったので、15,067円もの下落になります。

その為、ほとんどの証券会社がこの急落で大穴を開けてしまい、証券会社社員である大岩川源太も少なからず影響を受けてしまったでしょうね…。

また旧大蔵省は、地価高騰への対策として、銀行、生命保険、損害保険各社に、不動産業向けの融資全体の伸びを抑えるよう求める通達を出しました。

後に旧大蔵省の通達は、バブル崩壊の引き金にもなったと言われています。

1996年は、金融業界にとって記録に残る年に。

当時の首相は、橋本龍太郎でした。

橋本龍太郎は、金融の各業態を越えた自由化と規制緩和をはかる金融市場改革（日本版ビッグバン）推進構想を打ち出しました。

金融市場改革とは、抜本的な金融市場の改革を進めていくものになります。

投資信託の銀行窓口販売解禁、株式売買手数料の自由化、持ち株会社制度の導入など。

今は当たり前に聞く単語でも、改革が進められた当初は革新と言えるもので、大岩川源太が務める今川証券にも激震が走ったでしょうね。

金融市場改革が押し出され、証券会社にも変化の波が襲い来る中、大岩川源太がどのような選択を取ったかはその後に注目です。

バブル崩壊後、日本の景気は一向に回復せず、停滞と減退の動きを繰り返します。

景気がこのような状態であれば、株を購入する企業や人も少なくなってきますので、証券会社も資金繰りには困り果てたでしょう。

社員の給与カットなども十分考えられる為、大岩川源太は不景気に見舞われた今川証券(現リテラ・クレア証券)を退社します。

1981年から16年間も勤め上げた証券会社を退社後、大岩川源太は自身にとってよりプラスになる選択肢を選び取りました。

1998年、金融システム改革法が成立。

改革法成立に合わせる形で、大岩川源太は株式会社アセットレボリューションを設立しました。

この年を振り返ってみると、大岩川源太のように投資に関するアドバイスを授ける企業が増えたようです。

考えられる理由はいくつかありますが、その1つとして『機関投資家』の資金力増大が考えられます。

企業はバブル崩壊後、厳しいリストラの過程を経て『雇用・設備・債務』と3つの過剰を徐々に解消していきました。

同時にこの頃は経済復興に向け、企業成長が著しかったので、大企業ほど資本力が増しました。

資本の蓄積が進むと、資産運用の必要性から株式や債券など金融資産の多様化が進みます。

それにより、投資家の中でも巨額の資産や情報量を有する“機関投資家”がどんどんと成長。

個人投資家では、到底太刀打ちできない存在となっていったので、少しでも多くの情報を手にするためアドバイスを授けるサービスが増えていったのではと考えられます。

きっと大岩川源太も時代と共に動く経済の流れを感じ取り、いち早くインターネット投資顧問サービスを立ち上げていったのでしょう。

当時はインターネットも普及し始めの段階ですから、物珍しさで、証券会社時代よりも儲かったかもしれませんね。

調べていくと、証券会社は金融システム改革法成立により、得られる手数料が低廉化(ていれんか)してしまったようですので。

手数料は証券会社にとって、柱となる資金源ですので、働く従業員にも少なからずダメージがあったと考えられます。

この年は、株価の上下が非常に激しい年でした。

2003年4月28日、日経平均株価は7607円88銭まで下落。

この数値はバブル後、最安値となるものでしたが、りそな銀行への公的資金注入（※）の決定で金融不安が後退したのに伴い、株価は急反発しました。

当時の株価の推移を確かめると、まさに右肩上がりという言葉がぴったりなので、下落時に仕込んだ方は中々の収益を見込めたでしょうね。

しかし、2003年の株価は決して安定的とは言えませんでした。

その為、大岩川源太もこれからを見据える形でアセットレボリューションと新報投資顧問を合併し、経営の安定化を図ったのでしょう。　

また合併と同時に業界紙証券新報社の副社長も兼任していたようです。

（※公的資金とは…金融システムを安定させる為に投入される政府財政資金の総称を言います。政府財政資金の資本になっているのは税金です。）

この年は、投資家にとって試練の年だったとも言われています。

比較的直近の為、記憶に新しい方も多いでしょうね。

2006年1月16日に証券取引法違反容疑でライブドア本社に強制捜査が入ります。

この事をきっかけにライブドア関連銘柄だけでなく、株式市場全体が混乱し、影響は長引き続けました。

何といっても、強制捜査後の1月18日は日経平均株価が1000円近くも急落しましたからね。

大岩川源太も決して無傷ではいられなかったのでしょう。

新法投資顧問を退社後、評論家活動に専念し始めました。

一度表舞台から引っ込んだ大井川源太は、どのような動きを今後見せるのでしょうね。

東日本大震災の発生やその後の原発事故の深刻化を受けて、日本の株市場は急落。

その後も相場は乱高下し続け、日本は歴史的円高に。

一時１ドル＝７５円３２銭までになり、輸入企業の株価にも大きな影響が与えられました。

このように情勢が動く中、大岩川源太はルナージア・インベストメントに入社。

株価の動きが激しくなれば、個人投資家もより多くの情報を求めますので、投資顧問会社は儲け時とも言えます。

大井川源太も乱高下する相場に商売気をくすぐられ、入社を決めたのかもしれませんね。

この年は、アベノミスクで「円安」「株高」がもたらされた年でもありました。

アベノミスクの第一の矢である大規模な金融緩和、金利が大幅に低下。

その影響で円安が起こり、輸出採算が向上すると、企業収益に改善がもたらされ、株価が上昇していったと言います。

また、第2の矢である機動的な財政政策や第3の矢である成長戦略も株価の上昇に貢献したというので…この年は投資家にとって“儲けやすい年”でもありました。

株高により潤った投資家の話をよく聞きますので、大岩川源太も今だと思い、ルナージア・インベストメントの社長に就任したのでしょうね。

2016年は、投資家にとって“反転”という言葉がピッタリの年になりました。

前半は、世界景気への不安が広がり、円高・日経平均株価が急落。

後半は、世界景気が好転しつつも、円安・日経平均株価が急騰。

日本でもグローバル化が進み、今まで以上に世界景気と連動し、株価が動くようになりました。

つまり日本だけでなく、世界の情勢もより気にしなければいけなくなったという事です。

投資顧問も旧時代のやり方では通じなくなり、大岩川源太もアセットレボリューションを退社したのでしょう。

退社した後は評論家活動をしながら、投資顧問「株式会社新生ジャパン」に在籍したと言われています。

1月27日の日経平均株価が、一時2万6044円に落ち込むなど。

2022年の株式相場は、決して好調なスタートではありませんでした。

現在パンデミックは徐々に落ち着きつつありますが、ウクライナ情勢の問題などがありますので、相場は今後も安定的にはなっていかないでしょう。

その最中、2022年1月新生ジャパン投資顧問の代表取締役前池秀樹とパーソナリティーを務めていた源太緑星株教室が終了してしまいました。

源太緑星株教室は約6年ほど続いたご長寿ラジオですので、大岩川源太にも残念な気持ちがあったでしょうね。

またラジオの終了を機に、大岩川源太が出演するコンテンツはYouTubeコンテンツのみになってしまいました。

出演するコンテンツが少なくなれば、必然的に自身の実力をアピールする機会もなくなっていきます。

2022年以降、大岩川源太がどのような動きをみせていくのか。

当サイトでは今後も追い続け、調査していきたいと思います。